宅建試験だけの合格を目指すなら六法はいりません。テキストに出てくる条文を繰り返し読み込んでください。
ただし宅建試験の後に行政書士試験や司法書士試験などへのステップアップを目指すなら、六法で条文をていねいに確認する習慣をつけたいところ。
特に権利関係では条文をていねいに読み込む。宅建業法と違い、記憶ではなく理解が求められるからです。
特に宅建試験専用の六法（宅建六法）には、次のようなメリットとがあります
- 民法だけではなく試験に出る法令（建築基準法など）も確認できる
したがって宅建試験対策の勉強にはもちろんのこと、合格後に宅建士として実務にあたるときも十分に利用できます。
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宅建プロフェッショナル六法（旧、宅建ダイジェスト六法）、コンパクトながら試験に出る条文をほぼマスター
宅建六法と言えば「宅建ダイジェスト六法（2023年からは宅建プロフェッショナル六法にリニューアル）」と断言します。
その理由として、次のような点があります。
- 宅建試験の4分野（権利関係・宅建業法・法令上の制限など）に対応する法律をカバーしている
- コンパクトだから使いやすい（テキストや過去問題集と並べて使える）
- 毎年最新版が出ているので、法改正にも対応
- 合格後の業務の参照用としても使える
実際の過去問学習では解説だけで十分ですが、条文を調べたいときにすぐにアクセスできるメリットがあります。
商品説明
内容紹介（出版社より）
◆宅建試験受験のみならず、合格後の実務でも、?差を付ける”ために必備(改正された箇所（=試験に出やすいポイント!?）が分かる「新旧対照表」も掲載)◆
宅建試験受験準備と実務の店舗常備の双方での使用を想定しつつ、コンパクトさも維持した人気の六法、2025年版。冒頭には、宅地建物取引業法、建築基準法について試験に出やすいポイントである最新改正箇所を示した「新旧対照表」を掲載。宅建試験受験者が、具体的な条文で本質的な理解を深め、また合格後も、法令の最新改正をフォローし、より的確な仲介業務等を実現するために必備。
『宅建プロフェッショナル六法 2025』
池田真朗（慶應義塾大学名誉教授、武蔵野大学名誉教授) 編【目 次】
■ 2025年主要法律改正 新旧対照表
宅地建物取引業法/建築基準法
（＊本年は、民法、不動産登記法 は、掲載部分に
改正箇所が無かったため、掲載はございません）◆1 宅建業法
1 宅地建物取引業法
2 宅地建物取引業法の解釈・運用の考え方
3 宅地建物取引業法施行令
4 宅地建物取引業法施行規則
5 宅地建物取引業者が宅地又は建物の売買等に関して受けることができる報酬の額
6 宅地建物取引業者営業保証金規則
7 宅地建物取引業保証協会弁済業務保証金規則◆2 権利関係
8 民 法
9 借地借家法
10 建物の区分所有等に関する法律
11 不動産登記法
12 所有者不明土地の利用の円滑化等に関する特別措置法◆3 法令上の制限
13 都市計画法
14 建築基準法
15 国土利用計画法
16 農 地 法
17 土地区画整理法
18 宅地造成及び特定盛土等規制法
19 住宅の品質確保の促進等に関する法律◆4 税・その他
20 不動産鑑定評価基準
21 地価公示法
22 地方税法
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口コミと評判は？
過去問集や予想模試の解説によく記載されている条文を調べるのに役立ちます。（引用 アマゾン）
非常にコンパクトなので、携帯しやすい。各出版社から出されている宅建のテキストは分厚いので、条文はせめて薄いものが良いと思っていました。テキストでは詳しい解説を読むため、条文は根拠を知るために大切なので、購入して良かったと思いました。（引用 アマゾン）
気に入らないのは、１．文字が小さすぎる。 ２．関連条文の傍注・脚注が不備。
持ち歩きには良いが、卓上での利用には少々使い勝手が悪いのではないか。（引用 アマゾン）
宅建士の問題集に、関連条文がついていると復習がしやすいです。テキストに載っていないとき、この六法の関連条文を書き込んでいます。有斐閣の判例六法では、民法、借地借家法くらいだし、三省堂の判例六法は字が小さすぎて読みにくいです。この宅建六法は貴重です。民法や宅建業法を勉強するのに宅建のテキストだけだと不安です。ネットで見る方法もあるのですが、出版を継続してほしいです。（引用 アマゾン）
最近の宅建テキストは、分かりやすさや簡潔さを追求するあまり、条文を詳しく掲載しない場合があります。
しかし実際に条文を読み込むことで、理解が進むこともあります。時間が許す限り、ぜひ条文を確認するようにしましょう。
【参考動画】Kenビジネススクール・田中講師の「宅建プロフェッショナル六法2024 発売されました！編集協力者3年目です。」
動画のコメント欄にもありますが、不動産鑑定基準の留意事項は掲載されていないので不動産鑑定士試験用には使えません。あくまで宅建試験用です。
最新宅建六法（住宅新報社）、条文は2色刷りで便利だけれど
不動産関連の書籍を数多く発行する住宅新報社による宅建試験向けの六法です。
得点源である権利関係では重要条文は2色刷りにするなど、試験対策に特化した六法に仕上がっています。
過去に出題された年度の表示・判例趣旨・重要ワード付きです
ただし発行年度が古い。2025年9月現在、最新版は平成28年版となっています。
最近だけでも宅建業法や民法などで法改正がありました。すると「宅建ダイジェスト六法」がベストです。
【まとめ】上級資格へのステップアップならばポケット六法一択も
ここまでおすすめの宅建六法についてまとめました。
やはり宅建試験に効率よく最短で合格を目指すならば、使っている通信講座のテキストを何度も繰り返すこと。繰り返すことで記憶が強化されます。
そして今後、行政書士試験や司法書士試験など難関試験に挑戦する場合は、条文知識こそ命ですから本格的な六法が必要です。
たとえば司法書士試験ならば登記六法（かなり分厚い）といった具合ですが、学習初期はポケット六法がおすすめです。文字通りコンパクトで、収録されている法令の数も十分にフォローされています。
ポケット六法も毎年最新版が出ているので一番新しいものを選んでください
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