宅建試験だけの合格を目指すなら六法はいりません。テキストに出てくる条文を繰り返し読み込んでください。
ただし宅建試験の後に行政書士試験や司法書士試験などへのステップアップを目指すなら、六法で条文をていねいに確認する習慣をつけたいところ。
特に権利関係では条文をていねいに読み込む。宅建業法と違い、記憶ではなく理解が求められるからです。
特に宅建試験専用の六法（宅建六法）には、次のようなメリットとがあります
- 民法だけではなく試験に出る法令（建築基準法など）も確認できる
したがって宅建試験対策の勉強にはもちろんのこと、合格後に宅建士として実務にあたるときも十分に利用できます。
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宅建ダイジェスト六法、コンパクトながら試験に出る条文をほぼマスター
宅建六法と言えば「宅建ダイジェスト六法」と断言します。その理由として、次のような点があります。
- 宅建試験の4分野（権利関係・宅建業法・法令上の制限など）に対応する法律をカバーしている
- コンパクトだから使いやすい（テキストや過去問題集と並べて使える）
- 毎年最新版が出ているので、法改正にも対応
- 合格後の業務の参照用としても使える
実際の過去問学習では解説だけで十分ですが、条文を調べたいときにすぐにアクセスできるメリットがあります。
◆携帯して参照できるコンパクトさを追求した〈宅建〉試験用六法 ― 宅建士試験に向けた日々の学習や、不動産業界への就職や転職を考えている方、合格後の資格者の業務携帯用にも利便◆
【目次】
◆I 宅建業法
1 宅地建物取引業法◆II 権利関係
2 民 法
3 借地借家法
4 建物の区分所有等に関する法律
5 不動産登記法
6 所有者不明土地の利用の円滑化等に関する特別措置法◆III 法令上の制限
7 都市計画法
8 建築基準法
9 国土利用計画法
10 農 地 法
11 土地区画整理法
12 宅地造成等規制法
13 住宅の品質確保の促進等に関する法律◆IV 税・その他
（引用）アマゾン
14 不動産鑑定評価基準
15 地価公示法
16 地方税法〔不動産取得税・固定資産税〕
最新宅建六法（住宅新報社）、条文は2色刷りで便利だけれど
不動産関連の書籍を数多く発行する住宅新報社による宅建試験向けの六法です。
得点源である権利関係では重要条文は2色刷りにするなど、試験対策に特化した六法に仕上がっています。
過去に出題された年度の表示・判例趣旨・重要ワード付きです
ただし発行年度が古い。2022年1月現在、最新版は平成28年版となっています。
最近だけでも宅建業法や民法などで法改正がありました。すると「宅建ダイジェスト六法」がベストです。
【まとめ】上級資格へのステップアップならばポケット六法一択も
ここまでおすすめの宅建六法についてまとめました。
やはり宅建試験に効率よく最短で合格を目指すならば、使っている通信講座のテキストを何度も繰り返すこと。繰り返すことで記憶が強化されます。
そして今後、行政書士試験や司法書士試験など難関試験に挑戦する場合は、条文知識こそ命ですから本格的な六法が必要です。
たとえば司法書士試験ならば登記六法（かなり分厚い）といった具合ですが、学習初期はポケット六法がおすすめです。文字通りコンパクトで、収録されている法令の数も十分にフォローされています。
ポケット六法も毎年最新版が出ているので一番新しいものを選んでください
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